２０１５年１１月、ＣＯＰ２１パリ会議では、各国の事情に応じた温暖化ガスの削減目標が決められた。地球規模の環境負荷削減について国際的な合意ができた画期的なできごととして記憶されるであろう。ＪＩＡが他の建築関連４団体とともに、「地球環境・建築憲章」を制定されたのは２０００年。その後、環境負荷の小さい建築の評価に関わるさまざまな基準や制度が整備されてきた。スマートシティやＺＥＢ，ＺＥＨに見られるような省エネルギー技術・創エネルギー技術の高度化・高効率化には目を瞠るものがある。その一方で、これらのテクノロジーと親自然的なライフスタイルをどのようにバランスさせるのか、建築の新たな課題として浮上してきたようにも思われる。３．１１の教訓の一つは、高度なエネルギー技術への過度の依存が、皮肉にも自然との遮断を強めてしまうという懸念でもあった。
　環境負荷削減のもう一つの軸である物質資源の循環についても、技術革新が著しく進み、木材の地産地消が建築の地域性の課題としても定着してきた。
　このような状況の中で、人間と自然との関係の再構築は、ＪＩＡが掲げる新しい環境建築の大きな特徴になってきたように思われる。新しい自然観や身体感覚に基づいた建築が求められてきたのである。
　ＪＩＡ環境建築賞では、近未来の持続可能な社会の創造にむけて、「社会ストック」「都市・地域の活性化」「居住環境」にわたる幅広い提案を求めてきた。気候風土、文化、資源、経済に即した地域との共生が求められてきた。
　第１６回となった２０１５年の応募は、住宅部門が１９点、一般建築部門が３３点であった。応募にあたって「環境データシート」の提出が求められるが、その内容が充実してきたのも近年の特徴である。この独自の環境建築評価システムの構築もＪＩＡ活動の大きな成果だ。審査の準備段階で、「JIA環境建築賞タスクフォース」がこのデータを読み解く。その定量的な分析結果は、総合的な評価判断の必要条件ではあっても十分条件ではないが、審査の欠かせないプロセスとして定着してきた。
　第１次審査で一般建築部門７点、住宅部門５点を選出した。第２の審査段階は、建築家と技術家とのペアで構成されるチームによる現地審査が行われた。現地を訪れてわかることが多いのも、環境建築ならではのこと。地域に溶け込んで活躍する建築家の熱意も伝わる。その報告会を経て、１１月２８日に公開審査会が開かれた。最初に、設計者がプレゼンテーションを行い、その後に、審査員が議論をしながら受賞作品を決めていくやり方である。審査員が現地で考え、また感じたことを設計者当人の前で確認しつつ、委員が相互に議論を行いながら賞の選定を行う。公開審査を経てあらためて感じることは、環境建築の評価の文脈の多様さである。公開審査の意義は、多様な評価の在り方そのものを議論することにもあると思えるからである。